建設業界の今はどうなっているの?
建設業界は、コロナの影響があっても業績が良好な業界になります。
確かに、感染拡大の影響で仕事がストップすることもあったでしょう。
しかし、それ以上に業界に求められるニーズが高いのです。
さらに、今後もどんどん伸びしろのある業界になります。
業界が好調である理由には、以下の3つのポイントが挙げられます。
- インフラ老朽化の整備が必須なこと
- 災害対策による確固たるニーズがあること
- リニア新幹線開業や大阪万博等の建設ニーズ
建設業界は、私たちの経済活動と密接に結びついている特徴があります。
今後の動向を探るためにも、一つ一つ見ていきましょう。
①インフラ老朽化の整備が必須なこと
1つ目は、約50年前に整備されているインフラ関係が寿命を迎えていることです。
約50年前となると、高度経済成長の時期になるでしょう。
老朽化した設備を新しくすることができるのは、建設業界だけです。
そして、このことは都市部だけでなく、全国的にも言えることです。
そのため、老朽化への対応は長期間かけて行われることになるでしょう。
このような状況は、これから20年近く続くと言われています。
長期的な動きが事前に決まっているのは、景気等の影響に強いことが予想できるでしょう。
②災害対策による確固たるニーズがあること
2つ目は、近年多発している自然災害への対策になります。
近年の自然災害の被害から、その対策のために国が一兆円ものお金をかけているのです。
自然災害への対策となると、河川等の整備や既存施設の改修等が求められます。
そして、何より自然災害はいつ発生するか予想できません。
そのため、建設業界は急務で、優先度の高い場所から進めていかないといけないのです。
自然災害対策のための工事は、コロナ禍だからという理由で延長するわけにはいきません。
その結果、他の業界が落ち込んでいても、一定のニーズが途絶えないことから業界自体が安定しているのです。
③リニア新幹線開業や大阪万博等の建設ニーズ
3つ目は、新しい建設ニーズへの対応になります。
これは、1つ目に取り上げた既存のインフラ整備とは違い、イベント仕様の建物や再開発を含めたニーズになります。
特に、オリンピックや大阪万博といった世界規模のイベントに関係する建物は、建設業界に大きな利益を生み出しています。
このことは、みなさんの記憶に新しいでしょう。
さらに、日本の建設業界のニーズは、海外の建築でも高まっています。
特に、日本のインフラ整備の技術は世界でもトップクラスですから、海外での工事を実施する際に注目を集めているのです。
また、近年は大手建設企業だけが利益を得るだけではありません。
中小企業の海外参入のハードルが下がったため、業界全体で利益を得られる環境が整備されていると言っても良いでしょう。
このように、建設業界は一定のニーズが常にあります。
そのため、コロナやそれ以外の出来事が発生しても、ブレにくい特徴があるでしょう。
建設業界が好調であれば、経済にもプラスの影響が出てきます。
経済の回復という視点から見ても、今後活性化していく業界になります。
建設業界の今後を予想する
建設業界は、先程解説した通り、常に一定の仕事が確保できる状況にあります。
そのため、急激に仕事が減り、業界全体が先細るということはありません。
そして、将来性の視点からも考えると、業界全体がさらに好調になる要素がたくさんあるのです。
その最たる例は、「働き方改革」や「ICT技術の導入」が積極的に行われていることが挙げられるでしょう。
一昔前までは、労働環境が悪い、肉体労働でキツイイメージが強かった建設業界。
それが改善されなかった結果、人手不足に陥りました。
しかし、仕事に携わる人材を確保しなければ、数多くの仕事をこなせません。
その結果、優秀な人材を確保するためにも、業界全体の見直しを行っていると言えるでしょう。
一見すると業界にダメージを与えたコロナでも、「業界内の改善」ということでプラスの動きを果たしてくれたことになります。
また、ICT技術の導入は工事日数の短縮やリモート操作に活用されています。
実際に、危険個所での作業では建設機械のリモート操作が行われていますので、安全に、効率よく進められる仕組みが整っているでしょう。
テレワーク等が厳しい業界というイメージが強いですが、実はそうでもないのです。
むしろ、利用できる部分を積極的に活用している姿勢が見えてくるでしょう。
何より、志望する企業によっては、これから海外進出等を見据えた業務を行っている所もあります。
国内ニーズに特化するのか、海外進出を目指しているのかは、志望企業を考える上でも差別化に繋がります。
今後も、建設業界が活性化することを踏まえて、エントリーシートを作成すべきでしょう。
まとめ
今回は、建設業界の今後についてお話ししました。
建設業界は、コロナ禍の状況でも仕事が無くならず、むしろ今後数十年は好調の業界になります。
災害対策やインフラ整備のニーズは、全国各地に必ずありますから、企業の規模を問わず安定している特徴があるでしょう。
景気回復のカギとも言われる業界ですし、昔から日本経済を支えていたという背景を踏まえて、情報収集を行うようにして下さい。
