不動産業界の現状と将来性
不動産業界と聞くと、みなさんはどのような仕事をイメージしますか?
例えば、賃貸物件の管理や街づくりのための開発業務をイメージする人もいるでしょう。
不動産業界における業務は、多岐に渡ります。
そのような業界の現状はどうなっているのでしょうか?
- 住まいは生活に欠かせない存在
- 不動産投資、インバウンド、再開発ニーズがあること
- 東京オリンピックやコロナによる変化
業界の将来性を判断するためにも、上記の内容を押さえておきましょう。
①住まいは生活に欠かせない存在
1つ目は、住まいが人間に生活に欠かせない存在であることです。
生活基盤の土台になる部分ですから、仕事がないという状態はありません。
そのため、どのような状況でも一定のニーズは確保できることが分かるでしょう。
賃貸、持ち家に関わらず、リフォーム・リノベーションのニーズが増えていますから、一度取引して終わりということがありません。
長年住み続けることで、不動産業界と関わるタイミングが必ずあるのです。
従って、ニーズの減少は見られても、極端な減少に転じることは少ないでしょう。
②不動産投資、インバウンド、再開発ニーズがあること
2つ目は、不動産業界におけるニーズについてです。
特に、都市部の方になるほど、再開発や新しい宿泊施設等へのニーズがあります。
その背景には、東京オリンピックの存在が挙げられるでしょう。
オリンピックの開催に向けて、インバウンドでの利益が見込まれています。
不動産業界も、それに応じて開発等を進めているのです。
その結果、業績の傾向としては好調あることが言えるでしょう。
一方で、このような状況が長く続くと考えることができますか?
実は、一過性のものとしての見解が多いのです。
③東京オリンピックやコロナによる変化
3つ目は、東京オリンピックの終了後やコロナによる変化について考えていきます。
まず、東京オリンピックが終了した後の状態ですが、好調が一転、下落することが予想されています。
オリンピックというイベントがあるからこそ、地価が高騰しています。
しかし、終了すると該当する土地や建物に利益は生まれません。
従って、不動産業界の状況としては、下降傾向に入っていくのです。
さらに、コロナの影響で住まいや不動産投資等のビジネスに変化がありました。
例えば、テレワークの普及から、職場を起点として住まいを決める必要性が薄くなったでしょう。
また、不動産投資においても、コロナ禍で人気のある物件が浮き彫りになり、ビジネス視点での見直しがされているのです。
業界全体の将来性を見通すと、これからはビジネスの分岐点に立つことになります。
業績は下降することを踏まえた上で、新しいニーズを発見、創出できるような動きが求められるでしょう。
不動産業界の今後を考える
それでは、不動産業界には、今後どのような動きが見られるのでしょうか?
少子高齢化の影響により、「空き家」等が増える可能性があります。
そのため、国内だけでなく、海外も視野に入れたビジネス展開の視点が求められるようになるでしょう。
また、無闇に新しいビジネス展開をするよりは、既存建物の再開発といったビジネスが有利になります。
そのため、再開発にあたって、周辺住民からのニーズを聞き出すことも大切なポイントになってくるでしょう。
不動産業界では、IT化がどんどん進んでいる一方で、不動産のプロと一般人との知識の違いがなくなりつつあります。
いかに業界ならではの視点が提供できるかが、生き残りにかかってくるでしょう。
不動産業界では、IT化が進んだとしても、最終的に人との関わりが必要になります。
インターネット上でやり取りして、それで終わりということはありません。
人間性で仕事が決まることもありますから、就活生の人間性に注目されることが多い業界でもあるのです。
言い換えると、企業と就活生のマッチングが非常に重要視されることになります。
いかに便利なツールを活用したとしても、「人と関わること」は、基本として求められるでしょう。
このことが、業界の「やりがい」に直結している部分になります。
クライアントとの信頼関係や仕事の成功は、やりがいに大きく影響しますし、不動産業界が人気であることの裏付けになるでしょう。
あくまでも不動産は、人と人を結びつける媒体だと考えることができるかもしれません。
一方で、先程も取り上げた通り、非常に景気に左右されやすい業界です。
景気の影響を強く受けつつも、変化に順応する姿勢が業界人として大切になります。
エントリーシートの準備をする際には、業界全体の良し悪しで判断することは避けて下さい。
景気等の影響での変動は、業界内でも前提としています。
それよりは、「不動産の扱い方」がどのように変わるのか、変化の視点を持って分析等をすることをお勧めします。
まとめ
不動産業界は、学生の中でも人気の高い業界になります。
人気が高い一方で、採用人数は少ない傾向がありますから、競争率が高く、内定まで苦労することを前提に置いておきましょう。
また、企業によっては同じ業界であっても、求められる人材像が大きく異なります。
志望企業の分析は、他の業界以上に徹底して行い、準備を整えた上で本番に臨むべきでしょう。
