政府が提唱した「働き方改革」により、働き方も画一的ではなく多様性が求められるようになりました。 その際に重要な役割を持っているのが、テレワークです。
しかし、どんな職種でもテレワークを導入してうまくいくというわけではありません。
テレワークの導入に適した職種とは、どのようなものでしょうか？
テレワークの導入に向いている条件は？
テレワークの導入は、向いている職種と向いていない職種があります。
導入に向いている職種には共通した条件があるので、それを満たしていれば導入を前向きに考えるべきです。 まずは、その条件について確認してみましょう。
1つ目の条件は、仕事をするうえで必ずしも出社しなくてもいいということです。
これは、テレワークにおいてむしろ絶対条件ともいえるでしょう。
これを満たさない仕事では、まずテレワークを導入できません。 出社しなくてもいい職種としては、まずパソコンがあってインターネットに接続できれば仕事ができるような職種です。
同じパソコンを使うものでも、専用のハードやソフトでなければできない仕事は向いていません。
2つ目の条件として、現場での作業が必要ない仕事もテレワークに向いています。
コミュニケーションが必要な職種でも、電話やメール、もしくはWeb上で問題なければいいのですが、対面でコミュニケーションをとらなくてはいけない場合は向いていません。
3つ目の条件は、複数人ではなく1人で仕事ができる職種ということです。
チームを組んで行うのではなく、作業が自分だけで完結するか、あるいは担当箇所がはっきりと決まっていて単独で分担部分の作業ができれば、向いています。
4つ目は、目に見える成果物がある職種であるということです。
目の前で働いていないため、テレワークは勤務態度に対する評価は難しいのです。 そのため、提出する書類やプログラムなど、はっきりとわかる成果がある仕事の方がテレワークには向いています。
5つ目は、セキュリティの問題です。
社外での仕事となると、セキュリティはそれぞれに任されることになるでしょう。 もしかしたら、ウイルス対策ソフトさえも入れていないパソコンで作業をするかもしれません。
特に、個人情報や社外秘の情報を扱う職種の場合は、セキュリティがしっかりとしていなければいけません。 そのため、セキュリティがしっかりとしていることが証明できない限りは、セキュリティに左右されないような職種の方が向いています。
具体的な職種
では、具体的にどのような職種であれば、上記の条件を満たしているのでしょうか？テレワークに向いている職種のうち代表的なものを、いくつか紹介します。似たような職種でも、向いていないことがあるので注意しましょう。
まず、テレワークの中でも代表的なものが、ITエンジニア系の職種です。 その中でも特に向いているのが、プログラマーです。 パソコンとインターネット環境さえあれば、どんなところでも仕事ができるでしょう。
また、プログラマーはチームで動くことも多いのですが、基本的にそれぞれの担当箇所が決まっているので、作業自体は単独で行うことができます。 最初に打ち合わせは必要ですが、それ以降は特にコミュニケーションが必要ないことが多いのです。
同じITエンジニア系の仕事でも、サーバーエンジニアやネットワークエンジニアは直接現場に行かなくてはいけないので、テレワークは難しいでしょう。 また、システムエンジニアは基本的にテレワークでも可能ですが、クライアントとの打ち合わせなどがあるので、テレワークだけにはできません。
Webディレクターやデザイナー、ライターなどのクリエイティブ職も、テレワークを導入しやすい職種です。 どんな場所でも作業ができる仕事なので、パソコンとインターネットがあれば作業できます。
また、こういった仕事は明確な成果物があります。 そのため、仕事の進み具合がわかりやすいというのも、テレワークを導入しやすい理由です。
Web上で情報収集し、データを分析するWebマーケティングも、条件に当てはまります。 情報収集は一人ででき、データの分析やその調査なども単独で可能です。 元々、コミュニケーションをとることも多くはないでしょう。
事務職も、全体的にテレワークにしやすい職種です。 基本的にはデータの入力と整理、書類作成などが主な業務なので、データさえ送ることができればどこにいても問題ありません。
意外に、営業職もテレワークを導入しやすい職種です。 外を回る営業の場合は、顧客のところへは向かいますが出社する必要はありません。 書類等も、自宅で作成すればいいのです。
内勤の営業であれば、主に電話やパソコンを使います。 そのため、自宅でも問題はありません。
同様に、カスタマーサポートも自宅で対応可能な仕事です。
まとめ
テレワークの導入は、様々な企業で考えられています。
すでに導入している企業も少なくありませんが、それでもすべてテレワークで、というわけにはいきません。 どんな仕事が向いていて、どこが向いていないかをしっかりと把握して、効果的な導入を考えましょう。
